フィナンシェのトークンエコシステムとは？FNCT還元の仕組みを解説
FiNANCiE(フィナンシェ)の重要な価値基盤となる「トークンエコシステム」ですが、自分には関係がないと考えているユーザーも多いのではないでしょうか。
トークンエコシステムはフィナンシェトークン(FNCT)やコミュニティトークン(CT)を軸にした好循環の仕組みであり、上手く活用すれば魅力ある還元にも期待できます。
本記事では、FiNANCiEのトークンエコシステムの仕組みについて解説していきますので、インセンティブ報酬やユーティリティをもっと充実させたいと考える方は、ぜひ参考にしてみてください。
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目次
FiNANCiEのトークンエコシステムとは
「トークンエコシステム」とは、フィナンシェトークン(FNCT)やコミュニティトークン(CT)を活用したFiNANCiE独自のエコシステムを指します。
エコシステムとは、ビジネスパートナーが相互に連携して収益を構造化する仕組みで、FiNANCiEにおいてはユーザー・オーナー・FiNANCiEの運営元が互いに協力して、それぞれの利益を生み出しています。
FiNANCiEのトークンエコシステムについて理解を深めるためにも、まずは基本的な情報を押さえておきましょう。
FiNANCiEの価値基盤となるエコシステム
トークンエコシステムはFiNANCiEの重要な価値基盤であり、これが強化されるほどFiNANCiEの価値が高まるのが特徴です。
FiNANCiEには、ユーザーが保有トークンを使ってエコシステムを強化できる仕組みがあり、貢献度の高いユーザーにはインセンティブ報酬やユーティリティなどの還元も用意されています。
エコシステムの強化によってFiNANCiEが成長することで、さらに大きな還元を見込めることから、三者それぞれにメリットがある好循環の仕組みとなっています。
エコシステムの軸となる2種類のトークン
FiNANCiEのトークンエコシステムの軸となるのが、フィナンシェトークン(FNCT)とコミュニティトークン(CT)で、エコシステムにおいてはステーキングやホールドといったサービスに利用できます。
さらに、FiNANCiEへの貢献度の高いユーザーへのインセンティブ報酬としても利用されており、さまざまな楽しみ方ができるのが特徴です。
ここでは、FiNANCiEのトークンエコシステムにおける2つのトークンの特徴や違いについて理解を深めましょう。
フィナンシェトークン(FNCT)
フィナンシェトークンは、FiNANCiEのプラットフォーム共通トークンとしてオンチェーンでリリースされている仮想通貨(暗号資産)です。
トークンエコシステムの価値を下支えする重要なトークンであり、フィナンシェトークンの流通量が増えるほどエコシステムが強化され、FiNANCiEそのものの成長にもつながります。
一般的な仮想通貨と同じ要領で楽しめるほか、エコシステム強化のためのアイテム及び貢献ユーザーへのインセンティブ報酬など、用途が幅広いのも特徴といえるでしょう。
仮想通貨としてのフィナンシェトークン
仮想通貨としてのフィナンシェトークンは、コインチェックのIEO販売を経て、国内外の仮想通貨取引所で取引されています。
FiNANCiEのプラットフォームを超えて流通が実現しているため、外部ユーザーをFiNANCiEに誘導するうえでも重要な役割を果たすトークンです。
また、流通範囲が広いぶん、流動性の高さや安定的な市場価格の推移に期待できる点も、フィナンシェトークンの特徴といえるでしょう。
報酬としてのフィナンシェトークン
フィナンシェトークンは、ステーキングをはじめ、FiNANCiEのさまざまなサービスの報酬として配布されています。
いわゆる「Claim方式」で配布されており、事前にスマートコントラクト上に形成された報酬プールから、各ユーザーがガス代を支払って自身の割り当て分を引き出すのが特徴です。
報酬として付与されたフィナンシェトークンを再びステーキングなどに使用すれば、新たな報酬を獲得でき、ひいてはエコシステムのさらなる強化にもつながります。
コミュニティトークン(CT)
コミュニティトークンは、FiNANCiE上のプロジェクトのファンディングのために発行されるオフチェーン版のトークンです。
オーナーとサポーターをつなぐ応援の証とされ、FiNANCiEの理念であるトークンを活用した「ファンエコノミー」の根幹を支えるアイテムといえます。
「コミュニティトークンホールディング」への参加に必須のアイテムでもあり、フィナンシェトークンとともにFiNANCiEのエコシステムに重要な役割を果たしています。
オープンβ版のコミュニティトークン
2019年3月に誕生したオープンβ版のコミュニティトークンは、先駆けて行われたクローズドβ版でのフィードバックを受けて、カストデイ方式への変更や日本国法規制への対応が行われました。
特にカストデイ方式への変更によって、ユーザーが自身でウォレットを作成・操作せずに済み、初心者でも気軽に利用しやすい環境になったといえるでしょう。
さらに、イーサリアムチェーンのメインネットを活用しながら、FiNANCiEのサービス外では利用できないように設計されたのも特徴です。
正式版のコミュニティトークン
オープンβ版の利用増加に伴う課題解消として、2019年9月に誕生したのが正式版のコミュニティトークンです。
具体的には、イーサリアムチェーン上ですべての取引の記録が困難になったことを受け、オフチェーン化を実施することで、取引の処理能力における上限の引き上げを図りました。
さらに、FiNANCiE Lightningの導入によってコミュニティトークンの監査性を強化することで、透明性の高い取引を実現しています。
FiNANCiE Lightning
正式版ローンチ以降の、FiNANCiE（クラウドファンディング2.0）サービス上で購入・売却されたCTのすべての履歴（ログ）は、IPFS（InterPlanetary File System）に定期的に記録されており、誰でも閲覧可能な状態になっています。
エコシステムにおけるフィナンシェトークン(FNCT)還元の仕組み
一般ユーザーがエコシステムの強化に貢献するには、「ステーキング」と「コミュニティトークンホールディング(CTH)」の2種類があります。
各機能では貢献度に応じてフィナンシェトークン(FNCT)のインセンティブ報酬が還元されるため、効率よく手元にトークンを増やしたい人にも向いているかもしれません。
ここでは、エコシステムにおけるフィナンシェトークン還元の仕組みを、ステーキングとコミュニティトークンホールディングに分けて解説します。
ステーキングのインセンティブ報酬
ステーキングとは、フィナンシェトークンをステーキングコントラクトに預け入れして180日間ロックすると、ロック量に応じてインセンティブ報酬が付与される機能です。
ユーザーがフィナンシェトークンを手元に保有し続けることで、市場の流通量が安定するため、トークンの価値上昇につながります。
結果として、エコシステムの強化にもつながることから、その貢献者に見返りとしてインセンティブ報酬が支払われます。
インセンティブ報酬には「バリデート報酬」と「デリゲート報酬」の2種類がありますが、詳細は下記で確認していきましょう。
バリデート報酬
バリデート報酬とは、FiNANCiE内における取引を1日1回ポリゴンチェーンに記録する作業者「バリデーター」に支払われるインセンティブ報酬です。
報酬プールの0.17％にあたる報酬が毎日発生し、毎月月初に合計の5％分がバリデーターに付与されます。
なお、2025年5月時点においてFiNANCiEはバリデーターを公募していないため、一般ユーザーがバリデートのインセンティブ報酬を受け取ることはまずないでしょう。
デリゲート報酬
デリゲート報酬は、選出されたバリデーターに自分のフィナンシェトークンを預けて記録作業を支援する「デリデーター」に付与されるインセンティブ報酬です。
各バリデーターが月初に受け取ったバリデート報酬を、該当のデリゲーター全員に対して、デリゲート報酬として分配します。
デリゲートは、基本的にフィナンシェトークンを持つFiNANCiEユーザーなら誰でも参加でき、トークンを預けて待つだけで報酬がもらえる点が魅力といえるでしょう。
関連記事をチェックコミュニティトークンホールディングの報酬
コミュニティトークンホールディングは、保有するコミュニティトークンを180日間ホールド(長期保有)すると、その実績に応じたフィナンシェトークンが還元される仕組みです。
長期保有によってトークンの価値を上昇させつつ、活発なコミュニティ活動を促進することで、各プロジェクトひいてはFiNANCiEの成長につなげる狙いがあります。
なお、コミュニティトークンホールディングは、毎月集計・発表されるアクティブコミュニティランキングの上位50％にのみ付与されるものであり、誰でも必ず受け取れるわけではありません。
アクティブコミュニティランキングの判定基準
| 判定項目 | 判定内容 |
|---|---|
| マーケット状況 | ・集計月のトークン価格の値上がり幅 ・トークンの取引量を総合した値 |
| サポーター増加数 | 過去のサポーター平均数に対する集計月のサポーター増加数 |
| リワード参加者数 | 過去のリワード平均参加者数×集計月のリワード実施回数 |
| 投票参加者数 | 過去のトークン投票平均参加者数×集計月のトークン投票参加者数 |
アクティブコミュニティランキングには、上記4つの判定基準があります。
コミュニティトークンの長期保有による価格上昇に加えて、活発な勧誘活動やコミュニティ内の交流も重視されており、すべての基準をバランスよく満たすことが上位ランクインへの近道となります。
1ヶ月当たりの成長度の高いコミュニティほど多くの報酬が付与され、コミュニティ内でもトークンのホールド数が多いサポーターにこそ還元率が大きくなる仕組みです。
関連記事をチェックフィナンシェトークン(FNCT)のユーティリティ
FiNANCiEの基盤となるフィナンシェトークン(FNCT)は、ユーティリティがエコシステムに紐づいているのが特徴です。
つまり、フィナンシェトークンを実用するほど還元を受けられ、同時にFiNANCiEのさらなる成長にも貢献できます。
ここからは、フィナンシェトークンのユーティリティの種類や使い方について解説していくので、購入を検討している場合はぜひ判断材料にしてみてください。
- ガバナンスへの参加
- コミュニティトークンの購入
- グレード特典の受取
- コミュニティへの寄付
ガバナンスへの参加
ガバナンスは、FiNANCiEのエコシステムに関して不定期に開催される投票活動で、ユーザーは保有するフィナンシェトークンを一定量ステーキングすることで、投票に参加できます。
主な議題はFiNANCiEのサービス改善や運営方針であり、FiNANCiEのエコシステムの発展に直接携われる機会となります。
ステーキング量と発言権が比例しているため、トークンの保有数が多い人ほど自分の意思をエコシステムに強く反映することが可能です。
コミュニティトークンの購入
フィナンシェトークンは、コミュニティトークンの購入に必要なFiNANCiEポイントに加えて、ファンディングのコミュニティトークンを直接決済することもできます。
いずれも決済時に4％の割引が適用されるため、よりお得にポイントやトークンを購入したい人にはおすすめの使い方となります。
また、ステーキングのインセンティブ報酬でもコミュニティトークンを獲得できるので、フィナンシェトークンの活用次第では不労所得の獲得も目指せるでしょう。
グレード特典の受取
グレード特典は、フィナンシェトークンの保有数が多いユーザーが、FiNANCiEポイントの購入時にグレードに応じたポイントバックを受けられる機能です。
| グレード | 特典 |
|---|---|
| S | 常時2％のポイントバック |
| A | 常時1％のポイントバック |
| B | 常時0.5％のポイントバック |
| C | なし |
具体的なポイントバック率は、「S」が常時2%、「A」が常時1％、「B」が常時0.5％で、最下位グレードである「C」にはポイントバックはありません。
グレード特典とフィナンシェトークンによるFiNANCiEポイントの決済を併用すれば、よりお得にコミュニティトークンを購入できます。
コミュニティへの寄付
「コミュニティドネーション」の機能では、各ユーザーが保有するフィナンシェトークンを、数量を指定したうえで特定のコミュニティに寄付することが可能です。
寄付できるのはオーナーが受け取り用のウォレットを設定しているコミュニティで、寄付後は、その事実がFiNANCiE上に記録・表示されます。
寄付されたフィナンシェトークンは、オーナーがプロジェクトの成長のために利用でき、各プロジェクトの活性化がFiNANCiEの成長にもつながります。
フィナンシェトークン(FNCT)の価値を支えるBuyback＆Burn
Buyback＆Burnとは、一定期間ごとに市場からフィナンシェトークン(FNCT)の一部を買い戻し(Buyback)して、焼却(Burn)することを指します。
買い戻しと焼却は、市場におけるフィナンシェトークンの流通量を調整し、その価値の安定化を図る役割を果たします。
ここからは、Buyback＆Burnの目的・上限・スケジュールについて解説していきますので、トークンエコシステムについて理解を深めるためにもぜひ参考にしてください。
Buyback＆Burnの目的
Buyback＆Burnの目的は、市場における必要数以上のフィナンシェトークンの流通を防ぎ、トークンの希少性と価値の向上を図ることです。
フィナンシェトークンの希少性と価値の向上により、これを報酬とするステーキングやコミュニティトークンホールディングへの参加者増加が期待されます。
そして、市場に大量のトークンが出回ると希少性・価値が下がりやすくなるため、その防止策として、定期的にFiNANCiEで買い戻して焼却を行います。
Buyback＆Burnの上限
フィナンシェトークンの買い戻しには一定の予算があるため、その時点の取引所の価格によって買い戻しできる上限に違いが出ます。
具体的には、買い戻しの原資には、FiNANCiEのマーケットプレイス取引手数料のうち発行者の収益の最大20%があてられ、この金額内で購入できる量が上限となります。
また、買い戻したトークンの一部は報酬プールに移され、残りは市場流通量の1%を上限に焼却される予定です。
焼却する量の上限は総発行量の50%で、これを超えた量が焼却されることはありません。
Buyback＆Burnのスケジュール
フィナンシェトークンの買い戻しは四半期を一度に実施する旨が発表されており、焼却についてもこのスケジュールに準拠する可能性が高いです。
なお、2025年5月時点において、これまでフィナンシェトークンのBuyback＆Burnが行われたという報告はありません。
FiNANCiEは、Buyback＆Burnのスケジュールや実績についての報告・開示は専用Webサイトを設けて行うと発表しており、今後はその動向に注目が集まるでしょう。
フィナンシェトークン(FNCT)の初期分布と用途
エコシステムの軸の1つとなるフィナンシェトークン(FNCT)が、どのように使われているのか疑問に思うユーザーもいるかもしれません。
その点、FiNANCiEは、フィナンシェトークンの発行総数の上限を200億枚と定めたうえで、初期分布と用途を明確にし、エコシステムの透明性の向上を図っています。
ここからは、フィナンシェトークンの初期分布と用途について解説していきますので、ぜひ参考にしてFiNANCiEを安心安全に楽しんでみてください。
投資家保有(IEO販売)
投資家保有(IEO販売)とは、一般ユーザーが仮想通貨取引所のIEO販売で購入できる分のフィナンシェトークンを指し、分布量は総発行枚数の13％です。
IEO販売に割り当てられた分のトークンは、市場における活発な取引を通して価値を高めつつ、トークンエコシステムを成長させる役割を果たします。
なお、IEO販売で購入したフィナンシェトークンには「ロックアップ(売却制限)」が設けられておらず、購入直後から全量を売却できました。
調達資金の用途
IEO販売で調達された資金はFiNANCiEの開発やサービス改善のために使用され、その用途と内訳も明確に設定されています。
自分たちがフィナンシェトークンに投資した資金を、間違いなくFiNANCiEの発展のために使うことが宣言されている点は、ユーザーにとって安心材料といえるでしょう。
具体的な用途は下記のとおりですが、明確な割合はIEOによる資金調達後に確定すると報告されています。
| 割合 | 調達資金の用途 | 詳細 |
|---|---|---|
| 25％～35％ | 開発費 | フィナンシェトークンの発展に関する開発費 |
| 25％～35％ | マーケティング | エコシステムの拡大・活性化に寄与する活動費 |
| 10％～25％ | 予備 | 保管される予備費 |
| 10％～20％ | コントラクター | フィナンシェトークン運用に必要な専門家への支払い |
| 5％～15％ | オペレーション | 開発費 |
チーム
チーム分布分のフィナンシェトークンは、不安定になりがちなプロジェクト初期のガバナンス体制を強化し、長期的なプロジェクトへの貢献を促す役割を果たします。
具体的には、トークンエコシステムを牽引するチームメンバーおよび株主へのインセンティブ報酬として付与され、分布割合は全体の25％です。
長期保有してこそ効果を発揮するトークンであるため、チーム分布分については、48カ月にわたるロックアップが設定されています。
コミュニティ
フィナンシェトークンの初期分布としてもっとも大きな割合を占めるのがコミュニティ分で、具体的には全体の42％にあたります。
これはエコシステムの維持・拡大につながる活動の資源となり、今後追加される新たなエコシステムや未来のチームメンバーにも活用される予定です。
コミュニティ分布分のトークンは、初期にはコミュニティリーダーが管理するものの、将来的にガバナンスメカニズムが充実すれば、トークン保有者も予算の執行に参加できるようになるかもしれません。
パートナー
パートナーとは、FiNANCiEの開発・運営を継続的に維持するプロジェクト関係者や、FiNANCiEと連携する組織・個人を指します。
具体的にはスポーツチームやリーグをはじめとするコミュニティオーナー、仮想通貨取引所、金融企業などが含まれ、分布割合は全体の20％です。
これはFiNANCiEの貢献者に対するインセンティブ報酬にあたり、フィナンシェトークンの価値が上昇すればより強力な貢献活動にも期待できるでしょう。
フィナンシェトークン(FNCT)を購入できる場所
さまざまな使い道やユーティリティのあるフィナンシェトークン(FNCT)は、2025年5月時点において国内外3カ所の仮想通貨取引所で購入可能です。
なお、購入場所と使い道によっては、異なるブロックチェーン間でトークンを移動させる「ブリッジ」が必要になる点に留意しましょう。
ここでは、フィナンシェトークンを購入できる場所と、それぞれの注意点を解説していきます。
- コインチェック
- OKコインジャパン
- MEXC
コインチェック
コインチェックは日本国内でも知名度の高い仮想通貨取引所であり、シンプルな操作性やセキュリティ性の高さが魅力です。
なお、コインチェックで販売されているのはイーサリアムチェーンのフィナンシェトークンであり、そのままの状態では、FiNANCiEの一部サービスに利用できません。
例えば、ステーキングにはポリゴンチェーン版のフィナンシェトークンしか使えないため、ブリッジが必要になります。
OKコインジャパン
OKコインジャパンは、スピーディな取引速度・世界トップクラスのセキュリティ・高利率のサービスなどが魅力的な仮想通貨取引所です。
また、イーサリアムチェーン版とポリゴンチェーン版の2種類のフィナンシェトークンを取り扱っている点も、FiNANCiEユーザーにうれしいポイントです。
特にポリゴンチェーン版のフィナンシェトークンは、ブリッジ不要でステーキングにも利用できるため、ブリッジのためのガス代(手数料)もかかりません。
MEXC
MEXCは2018年に設立された海外の仮想通貨取引所で、将来性の高いトークンを中心に幅広い仮想通貨を取り扱っており、銘柄と取引ペアの豊富さなどを背景に人気が高まっています。
海外の取引所ではあるものの、Webサイトは日本語に完全対応しており、日本語のサポート窓口も設置されているため、言語面における不便さはさほどないでしょう。
一方で、「日本円で決済ができない」「金融庁未登録」「法規制による利用制限の可能性」といったリスクがある点には留意してください。
関連記事をチェックフィナンシェトークン(FNCT)に関する注意点
FiNANCiEのユーザーは、自身が保有するフィナンシェトークン(FNCT)を活用することで、自らのユーティリティを高めていけます。
しかし一方で、トークンの保有にはいくつかの注意点が伴う点に留意してください。
- 用途によってはブロックチェーンのブリッジが必要
- ブリッジや送金の際はガス代が発生
- 価格変動による金銭的損失
用途によってはブロックチェーンのブリッジが必要
フィナンシェトークンを使うFiNANCiEの一部サービスでは、トークンのネットワークを切り替えるブリッジという作業が必要になることがあります。
ブリッジをせずに異なるチェーン上へフィナンシェトークンを動かすと、そのトークンは消失してしまい、元に戻す方法もありません。
フィナンシェトークンを利用するときは、まず自身のウォレットの管理画面から、使おうとしているトークンがどのネットワークにあるのかを確認しましょう。
ブリッジや送金の際はガス代が発生
フィナンシェトークンをブリッジしたり、仮想通貨取引所やスマートコントラクトに送金したりする際には、ブロックチェーンを対応したガス代(手数料)が必要です。
具体的には、ポリゴンチェーン上で動かすならば仮想通貨「ポリゴン(POL)」、イーサリアムチェーンでは仮想通貨「イーサリアム(ETH)」を用意しましょう。
ガス代の市場価格は流動的であり、特にイーサリアムは年々高騰化の傾向にあるため、取引金額によっては手数料負けする可能性にも留意してください。
関連記事をチェック価格変動による金銭的損失
仮想通貨取引所に上場したフィナンシェトークンは、市場価格が常に流動的であり、場合によっては購入時よりも価格が大幅に下落するかもしれません。
FiNANCiEではトークン価格を安定化させる取り組みを行っているものの、価格変動による損失の可能性がゼロではないことは認識しておくべきでしょう。
トークン価格の下落を防ぐには、エコシステムの強化につながる、ステーキングやコミュニティトークンホールディングに積極的に参加するのもおすすめです。
トークンエコシステムの今後の展開
トークンエコシステムがフィナンシェトークン(FNCT)の価値を左右することもあるため、エコシステムの今後の展開を知っておきたいと考えるユーザーも多いでしょう。
FiNANCiEは、トークンエコシステムについてさまざまな構想を巡らせており、実現すればトークンの取引量の増加や価値上昇にもつながる可能性が高いです。
ここからは、FiNANCiEにおけるトークンエコシステムの今後の展開について解説していきますので、ぜひトークン購入の判断材料にしてみてください。
- 継続的な体制改善
- 各プロジェクト発行のオンチェーン版コミュニティトークン
- 国内外の仮想通貨取引所への上場
- FiNANCiE独自ブロックチェーンのリリース
- 国内エコシステムの拡充
- グローバル版FiNANCiEのローンチ
継続的な体制改善
FiNANCiEは、エコシステムのさらなる盤石化を目指しており、その実現に協力する企業や人々に対して価値ある還元をするために、今後も継続的な体制改善を行う旨を発表しています。
さらに、体制改善は適切な意志決定のもとで行うとも明言しているため、一般ユーザーがガバナンスへの参加などを通して貢献できる可能性も高いです。
FiNANCiEはこれまでも貢献度の高い人ほど報われる仕組みを構築してきたことから、今後もフィナンシェトークンを保有してエコシステムの改善に参加することが、自身の利益にもつながるかもしれません。
各プロジェクト発行のオンチェーン版コミュニティトークン
コミュニティトークンの1種であるミームトークンが「social. meme」を通してオンチェーン化を果たしたことから、今後はFiNANCiE内でもオンチェーン版のコミュニティトークンが発行される可能性があります。
コミュニティトークンのオンチェーン化が実現すれば、非FiNANCiEユーザーも簡単に購入できるようになるため、取引量の増加にも期待できます。
その結果、各コミュニティが盛り上がるだけでなく、FiNANCiEプラットフォームへの参加増加も見込まれるため、さまざまな面からエコシステムが強化されるでしょう。
関連記事をチェック国内外の仮想通貨取引所への上場
過去の動画対談において、FiNANCiE代表の國光宏尚氏は、FiNANCiEが発行するトークンの上場について言及しました。
上場の意志について明言はされていないものの、今後、国内外の仮想通貨取引所にコミュニティトークンが上場される可能性は否定できません。
そして、仮想通貨取引所への上場が実現すれば、トークンを購入するユーザーは増加し、流通量の増加によってエコシステムのさらなる成長にも期待できます。
FiNANCiE独自ブロックチェーンのリリース
FiNANCiEは、将来的には独自のブロックチェーンへ移行し、フィナンシェトークンをネイティブトークンとして機能させる旨を発表しています。
これが実現すれば、フィナンシェトークンをガス代に利用できるようになり、ステーキング・ブリッジ・送金などにおける手数料の負担軽減につながるはずです。
国内エコシステムの拡充
FiNANCiEはエコシステム強化につながる継続的な体制改善を示唆しており、今後もインセンティブ報酬体系やユーティリティのアップグレードが行われる可能性は高いです。
エコシステムの拡充はフィナンシェトークンのユーザー数の増加につながり、結果としてエコシステムをさらに成長させる好循環の効果に期待できます。
その過程で、フィナンシェトークンの保有者は新たなリターンの獲得も見込めます。
グローバル版FiNANCiEのローンチ
FiNANCiEにはグローバル版ローンチの構想があり、海外展開を目的とした子会社の設立や、世界規模で普及するLINEアプリ上でsocial. memeを提供するなど、本気度が伺えます。
グローバル版FiNANCiEがローンチされれば、世界規模でのユーザー獲得、そしてトークン流通量の増大が見込めます。
2025年5月時点においてグローバル版FiNANCiEのローンチ時期について具体的な発表はないものの、今後の動向に注目しましょう。
関連記事をチェックFiNANCiEのトークンエコシステム｜まとめ
トークンエコシステムはFiNANCiEの価値を支える基盤であり、ユーザー自身でフィナンシェトークン(FNCT)やコミュニティトークン(CT)を使って、その成長に貢献できるのが特徴です。
さらに、トークンを使うほどインセンティブ報酬やユーティリティにも期待できるなど、FiNANCiEの発展とユーザーへの還元の両方につながる好循環の仕組みが構築されています。
Buyback＆Burnや海外版のローンチをはじめ、さらなるエコシステムの拡充も予定されていることから、今後もエコシステムを支えるトークンの需要は高まるかもしれません。
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