フィナンシェのミームトークンがオンチェーン化するメリットとデメリット
オンチェーン化が話題となっているFiNANCiE(フィナンシェ)のミームトークンですが、従来のミームトークンとオンチェーン版の違いが分からないという人も多いのではないでしょうか。
本記事では、ミームトークンがオンチェーン化するメリット・デメリットに加え、すでにオンチェーン化が実施されているsocial.memeのエアドロップ報酬についても解説していきます。
FiNANCiEユーザーで、いち早くオンチェーン版のミームトークンを獲得したいと考えている場合は、ぜひ本記事をチェックしてみてください。
目次
オンチェーンとはブロックチェーン上の取引
オンチェーンとはブロックチェーン技術における概念の1つで、ブロックチェーン上で処理される仮想通貨の取引・処理・記録や、その仕組みを指します。
なお、オンチェーン対して、ブロックチェーンを利用しない処理方法はオフチェーンと呼ばれています。
ミームトークンのオンチェーン化について知る前に、オンチェーンの基本的な情報やオフチェーンとの違いについて理解を深めておきましょう。
オンチェーンの特徴
前述のように、オンチェーンはブロックチェーン上で仮想通貨をやり取りする技術を指します。
オンチェーンは、仮想通貨を管理しているブロックチェーンに、取引内容を1つ1つ送信して記録する点が特徴です。
オンチェーンを知るうえで重要となるのが、「分散型」「分散型台帳技術(DLT)」「公開鍵暗号技術」の3つのキーワードですが、まずは各キーワードの内容をみていきましょう。
中央集権型から分散型へ
オンチェーンの普及により、仮想通貨における取引形態の主流は、従来の中央集権型から分散型へと移行しつつあります。
中央集権型とは、1つの場所でデータを処理・記録・管理するモデルです。一方の分散型は、ネットワークの参加者それぞれが共通の台帳を持ち、さまざまな場所から取引データを台帳に記録していくのが特徴です。
分散型には分散型台帳技術(DLT)や公開鍵暗号技術といったブロックチェーン技術が活用されており、中央集権型と比べて迅速かつ安全な取引に期待できます。
分散型台帳技術(DLT)
分散型台帳技術(DLT)とは、複数の場所やデバイスの間で、データを記録・共有・同期する技術です。
従来の中央集権型では、特定の管理者が1つの台帳で取引を管理するため、ネットワークの参加者が内容を確認することはできませんでした。
しかし、分散型台帳技術の活用によって、ネットワークの参加者がそれぞれ共通の台帳を持ち、全員で仮想通貨の取引を管理・監視し合うことが可能になります。
噛み砕いて言うと、ブロックチェーン上の取引すべてが共通の台帳に記録されるため、いつ・誰が・どんな処理をしたかが、参加者全員で把握できます。
公開鍵暗号技術
公開鍵暗号技術は、誰でも自由に利用できる「公開鍵」と持ち主だけが使える「秘密鍵」をワンペアとして、通信の暗号化を実現する技術です。
秘密鍵の持ち主は、秘密鍵から公開鍵を作ってデータの送信者(任意の相手)に渡し、送信者は、受け取った公開鍵を使ってデータを暗号化します。
暗号化されたデータの解読には秘密鍵を用いなければならず、つまり、データを解読できるのは秘密鍵の持ち主だけとなります。
オンチェーンではこの技術を利用することで、取引データが不正な第三者手に渡ったとしても、内容を解読できない仕組みを整えています。
オフチェーンとの違い
前述したように、オフチェーンはブロックチェーンを使わずに行う仮想通貨の取引で、いわゆる中央集権型のモデルにあたります。
オンチェーンが取引の内容を逐一ブロックチェーンに記録するのに対し、オフチェーンでは特定のシステム内で処理を行い、最終的な取引結果だけをブロックチェーンに記録することが多いです。
オンチェーンとオフチェーンはそれぞれ異なる利点を持つものの、近年の仮想通貨の取引はオンチェーンへと切り替わりつつあり、FiNANCiEでもオンチェーン版のミームトークンが誕生しました。
FiNANCiEミームトークンのオンチェーン化とは？
ミームトークンをはじめ、従来のFiNANCiEのコミュニティトークン(CT)はオフチェーンにあたり、すべての取引をFiNANCiEの運営元が制御・管理していました。
2025年3月に、social.meme(ソーシャルミーム)を介してオンチェーン版のミームトークンがリリースされたものの、従来のミームトークンとの違いが分からない人も多いでしょう。
ここでは、ミームトークンのオンチェーン化とはどういうことか、概要を簡単に解説します。
ミームトークンの仮想通貨化
ミームトークンのオンチェーン化とは、これまで仮想通貨「のようなもの」だったミームトークンが、本物の仮想通貨になることです。
従来のオフチェーン版ミームトークンは、FiNANCiEのシステムによって制御・管理されており、FiNANCiE以外での利用はできませんでした。
しかし、オンチェーン版のミームトークンはブロックチェーン上でのやり取りが可能になり、取引の管理も保有者自身で行えるようになります。
オンチェーン化の実現によって、今後はミームトークンも他の仮想通貨と同様、外部の仮想通貨取引所で取引できるようになるかもしれません。
関連記事をチェックミームトークンのオンチェーン化のメリット
従来のオフチェーン版のミームトークンは、流通範囲や利用方法に一定の制限がありました。
しかし、オンチェーン化が実現することで、従来の利用制限がなくなり、より自由にミームトークンを楽しめるようになります。
ミームトークンのオンチェーン化によってどのようなメリットが生まれるのか、具体的にみていきましょう。
DEX(分散型取引所)で売買できる
ミームトークンがオンチェーン化するメリットの1つは、DEX(分散型取引所)での売買が可能になることです。
DEXはブロックチェーン上に構築される取引所で、DEXではユーザー同士が仮想通貨を直接取引することができます。
なお、DEXの反対の概念として、中央管理者が存在するCEX(中央集権型取引所)があります。
2025年5月時点では、ミームトークンのDEXでの取り扱いについて公表はありませんが、今後オンチェーン版の拡大に伴って売買が可能になる可能性はあるでしょう。
ユーザー同士で直接取引
DEXにおけるミームトークンの売買が実現すると、ユーザー同士でミームトークンを直接売買できるようになります。
従来のように中央管理者を介せずにトークンをやりとりできるうえ、取引の内容を自身で管理することが可能です。
これらの特性もあり、売買時に手数料がかからないのもDEXの大きな魅力です。
10％の売買手数料がかかるFiNANCiEのマーケットプレイス上での取引と比べて、コストを抑えられるかもしれません。
流動性・流通範囲の拡大
これまでミームトークンはFiNANCiE内でしか売買ができませんでしたが、DEX(分散型取引所)での購入が可能になれば、FiNANCiEユーザー以外の人もミームトークンを購入できるようになります。
ミームトークンを売買する人が増えれば、トークンの流動性・流通範囲の拡大が見込まれます。
そして、取引量が増えればミームトークンの価値上昇し、将来的に世界規模の仮想通貨に成長することも期待できるでしょう。
外部のWeb3サービスとの連携
ミームトークンがオンチェーン化すると、ブロックチェーン上で外部のWeb3サービスと連携しやすくなるのもメリットです。
例えば、ミームトークンをWeb3ウォレットで管理したり、ブロックチェーン上で展開するゲームやサービスで利用したりすることも可能になるでしょう。
ブロックチェーン上であれば、日本円のような法定通貨として利用できる可能性もあり、ミームトークンの活用範囲の拡大と同時に、需要の高まりにも期待できます。
改ざんのリスクが低い
オンチェーンでは、取引の内容が1つ1つ即時ブロックチェーン上に記録され、ネットワークの参加者は、自身が持つ共通台帳から、誰が・いつ・何を書き込んだかを閲覧できます。
取引の内容がリアルタイムですべて記録されるため、改ざんなどがあった場合には、すぐに発覚します。
また、ブロックチェーンに記録されたデータは、修正自体が技術的に難しいため、改ざんはきわめて困難といえるでしょう。
取引の透明性向上や改ざんのリスク減少により、安心してミームトークンの売買を楽しめるようになるのは、オンチェーン化の大きな魅力です。
ハッキング・システム障害の耐久性が高い
オンチェーン取引の内容は公開鍵暗号技術によって高度に暗号化されているため、第三者によるハッキングのリスクは少ない傾向にあります。
そのうえ、DLTの技術によってシステム障害にも強いのがオンチェーンの特徴です。
例えば、中央集権型のシステムは、中央のデータベースが障害を受けるとすべてのデータが失われる可能性があります。
一方、オンチェーンではネットワークのさまざまな場所にデータベース(台帳)が分散しており、どれか1つが攻撃されても他の台帳への影響はほぼありません。
そのため、ミームトークンのオンチェーン化によって、ハッキングやシステム障害を気にすることなく、スムーズな取引が楽しめるようになるでしょう。
カストディ管理が不要
カストディ管理とは、資産の所有者に代わって管理を行うサービスです。FiNANCiEでも、ユーザーに代わってトークンを管理する、一種のカストディ管理を行っています。
カストデイ管理は、ユーザーに管理の手間が要らない一方で、サービス終了に伴ってトークンが利用できなくなるなどの課題がありました。
しかし、オンチェーン版のミームトークンは、ユーザー自身で管理することができるため、このような心配がありません。
サービス運営元に左右されずに、自身の資産として運用できる点は、大きなメリットといえるでしょう。
ミームトークンのオンチェーン化のデメリット
オンチェーン取引は安全性が高いなどのメリットがある反面、手数料や取引のタイムラグなどの問題も指摘されています。
ここでは、ミームトークンがオンチェーン化するデメリットについて解説していきます。
オンチェーン版ミームトークンの運用を検討している人は、これらのデメリットについてあらかじめ理解を深めておくと安心です。
高額な手数料
オンチェーンでは、取引のたびに「ガス代」という手数料を仮想通貨で支払わなければなりません。
ブロックチェーンごとに使用できるガス代は決まっており、例えば、ソラナブロックチェーンを使用しているオンチェーン版ミームトークンの場合は、ガス代に仮想通貨「ソラナ」が必要です。
オンチェーン取引の需要の高まりを受けて、近年はガス代が高騰化しており、場合によっては数万円が必要になることもあります。
そのため、マーケットプレイスのような10％の売買手数料はかからないものの、オンチェーンでは高額なガス代がかかる点に留意すべきでしょう。
関連記事をチェック取引の遅延
オンチェーンでは、データの記録についてネットワーク全体で検証・承認を行うため、オフチェーンと比べて取引の処理に時間がかかる傾向があります。
ネットワークが混雑しているときは、手続き開始から送金が完了するまでに数時間かかるケースも珍しくありません。
そのため、価格高騰時のピンポイントの売却が間に合わなくなるなど、取引を急ぐ場合には悪影響が出ることもあるでしょう。
スケーラビリティ問題
オンチェーンでの取引の処理速度は、ネットワークが混雑しているときほど低下します。これはスケーラビリティ問題と呼ばれています。
昼間は深夜に比べて仮想通貨を取引する人の数が多いため、ネットワークも混雑しやすく、結果として取引速度が低下しやすいです。
そして、ネットワークが混雑すると、ユーザーの利用を抑制するためにガス代の価格も上昇します。
つまり、オンチェーン版のミームトークンの取引が活発化するほど、ガス代が高騰化しやすいという点にも留意しなければなりません。
データ修正が困難
DLT技術を活用したオンチェーン上の取引は、改ざんのリスクが少なく、安全な取引を楽しめるのが魅力です。
しかし、一度書き込んだ情報は消去・編集が困難なため、必要なデータ修正までできなくなる懸念があります。
例えば、ミームトークンの取引の際に、誤って個人の氏名・住所などを登録してしまった場合にも、それらを取り消すことはできません。
些細なミスが個人情報流出などの重要な事故につながりかねないため、オンチェーンへのデータの書き込みは慎重に行うべきでしょう。
税金がかかる可能性
オンチェーンでミームトークンを売買し、年間20万円以上の利益が出た場合は、所得税がかかる可能性があります。あわせて、所得税を確定するための確定申告も必要です。
所得税や確定申告はオフチェーン版のミームトークンでも同様に必要ですが、オンチェーン版はオフチェーン版に比べて売買の自由度が高いことから、該当者は増えるでしょう。
なお、仮想通貨によって得た利益は「雑所得」として扱われますが、雑所得には仮想通貨以外で得た利益も含まれるため、複数の収入がある人は特に注意してください。
関連記事をチェック自身で管理する手間
オンチェーンでは中央管理者が存在しないため、資産の管理は保有者自身で行わなければなりません。
特に重要なのが秘密鍵の管理で、秘密鍵のパスワードを本人が忘れてしまうと、ウォレット内のミームトークンにアクセスできなくなります。
また、第三者に秘密鍵やウォレットのパスワードが漏洩した場合、ウォレット内のトークンを持ち逃げされるリスクもあります。
紛失や盗難を避け、オンチェーン版ミームトークンを安全に運用していくためには、秘密鍵やパスワードの管理を厳重に行いましょう。
オンチェーン化されたFiNANCiEのミームトークン
FiNANCiEでは、姉妹サービスである「social.meme(ソーシャルミーム)」を介して、すでにオンチェーン版のミームトークンをリリースしています。
ここでは、オンチェーン化されたFiNANCiEのミームトークンの種類や特徴、入手方法について解説していきます。
オンチェーン版のミームトークンは元手ゼロでの獲得も可能なため、興味がある人はぜひ参考にしてみてください。
social.memeのオンチェーン版エアドロップ
social.memeとは、無料のLINEゲームのプレイなどによってポイントを貯めると、その実績に応じたエアドロップ報酬としてミームトークンを受けれるサービスです。
オンチェーン版のミームトークンは、social.memeのエアドロップ報酬としてリリースされました。
シーズンごとにエアドロップされるミームトークンが決まっているため、本項目ではシーズン別のエアドロップ報酬の種類についてみていきましょう。
シーズン1：國光トークン
social.memeのシーズン1として登場したのは、株式会社フィナンシェの代表でもある國光宏尚氏が発行する「國光トークン」です。
「國光トークン」はソラナチェーン上で発行された、FiNANCiE初のオンチェーン版ミームトークンとなります。
約100万人が参加したシーズン1は2025年2月28日まで実施され、オンチェーン版ミームトークンの受取は4月1日から4月30日にかけて行われました。
シーズン2：ガチホトークン
シーズン2のエアドロップ報酬はイケハヤ氏が発行する「ガチホトークン」で、実施期間は2025年3月25日から5月30日です。
「國光トークン」に続いて「ガチホトークン」もソラナチェーン上で発行予定であり、FiNANCiEのオンチェーン版ミームトークンの第2弾としてリリースされることになります。
ガチホトークンは、日本発の本格的なミームトークンとして世界展開を目指す構想があり、今後の動向にはさらに注目が集まるでしょう。
シーズン3以降
2025年5月時点では、social.memeのシーズン3以降の詳細は発表されていません。
しかし、これまでのシーズンはFiNANCiE内で人気のミームトークンと関わりがあったことから、シーズン3以降も既存のミームトークンが登場する可能性が高いでしょう。
例えば、堀江貴文氏の『ホリエトークン』や溝口勇児氏の『ジハードトークン』などのミームトークンが選ばれるかもしれません。
オンチェーン版のミームトークンを獲得する方法
オンチェーン版のミームトークンを獲得するには、social.meme(ソーシャルミーム)でエアドロップ報酬の受け取り条件を満たす必要があります。
social.memeのエアドロップ報酬には複数の種類があり、併用すればより多くのミームトークンの獲得も可能です。
ここからは、social.memeを利用してオンチェーン版のミームトークンを獲得する方法についてみていきましょう。
social.memeは無料で始められる
social.memeはLINEを活用しており、LINEのアカウントを持っている人であれば、ダウンロード不要・基本無料で始められるのが特徴です。
特別な手続きなしでミームトークンを楽しむことができるので、これまでトークンや仮想通貨に馴染みのなかった人でも気軽に始めやすいでしょう。
元手ゼロでミームトークンを獲得できることから、仮想通貨に起こりがちな金銭的損失のリスクが低いのも魅力といえます。
関連記事をチェック報酬受け取りに必要なアクション
social.memeの基本的な報酬の受け取り方は、「LINEゲーム」「ローンチプール」「コミュニティトークンホールディング」の3通りです。
これらに加えて、シーズンごとに独自のアクションが設けられることもあります。
発行されるトークンごとにシーズンが設定されており、期間中に行ったアクションだけが報酬の算定対象となるため、前シーズンで貯めたポイントを次のシーズンに持ち越すことはできません。
LINEゲーム
もっとも基本的な報酬の受け取りアクションが、LINE上のタップゲームです。
ゲームといってもキャラクターの周りをタップするだけの簡単操作なので、ゲームが苦手な人でも挑戦しやすいでしょう。
そして、デイリーログイン・日別のタスク・お助けアイテムの強化といった機能も用意されており、それらを活用することで効率的なポイント獲得を目指すこともできます。
ローンチプール
ローンチプールでは、social.memeにフィナンシェトークンを預け入れてロック(売買停止)すると、その数量・期間に応じた報酬がもらえます。
利用対象者はフィナンシェトークンを持っている人に限られるものの、基本的には預けて待つだけで報酬をもらえるため、効率よくミームトークンを獲得したい人にも向いているでしょう。
なお、ローンチプールに預け入れたフィナンシェトークンは、ロック解除期間まで引き出すことはできません。
コミュニティトークンホールディング
コミュニティトークンホールディングとは、FiNANCiEで指定のコミュニティトークンをロックすると、実績に応じたミームトークンがもらえる機能です。
指定のコミュニティトークンはシーズンごとに異なるため、FiNANCiEやsocial.memeの公式Xアカウントなどで情報を収集しましょう。
一度コミュニティトークンホールディングに参加すると、最低180日間はコミュニティトークンの引き出しができなくなる点に留意してください。
シーズンごとの独自アクション
エアドロップ報酬の受け取りでは、シーズンごとに独自のアクションが設けられることがあります。
例えば、シーズン2である「ガチホトークン」では、オンチェーン版の「國光トークン」のホールドや、「クリプトニンジャモバイル」への加入などが受け取り対象となりました。
また、FiNANCiEでガチホトークンの売却履歴があるユーザーには、一部の報酬が付与されない旨もアナウンスされています。
これらの独自アクションはシーズン途中にアナウンスされることも多いため、Xの公式アカウントなどでこまめに情報をチェックするのがおすすめです。
オンチェーン版のミームトークンの使い方は自由
オンチェーン版のミームトークンは、従来のミームトークンよりも幅広い使い道があるのが特徴です。
ここでは、オンチェーン版のミームトークンの使い方について解説していきますので、獲得したミームトークンを上手く活用するためにも、ぜひ参考にしてみてください。
DEXで売買
従来のミームトークンは、FiNANCiEのマーケットプレイスでしか売買できませんでした。
オンチェーン版のミームトークンであれば、DEXなどの外部サービスで売買できるため、FiNANCiEユーザー以外との取引も可能です。
取引の場が広がることで流動性は向上し、より大きなリターンにも期待できるかもしれません。
ただし、DEX取引はすべて自己責任となるので、パスワードの漏洩や、詐欺・偽サイトといったリスクには十分に注意してください。
長期保有
長期保有は「ガチホ」とも呼ばれ、将来的な価格上昇に期待して1つの銘柄を保有しつづける投資方法です。
長期保有を前提としてオンチェーン版のミームトークンを持つと、短期的な値動きを気にせずに済むため、精神的な負担が少なくなります。
それと同時に、取引頻度が少ないぶん、ガス代を節約できるのも魅力といえるでしょう。
ソラナ系サービスで利用できる可能性も
オンチェーン版のミームトークンはソラナブロックチェーンで発行されているため、将来的には他のソラナ系サービスと連携できるようになるかもしれません。
ソラナ系サービスとしては、ソラナチェーンを利用したNFTゲームやデジタル通貨決済サービスなどが代表的です。
もしソラナ系サービスとの連携が実現すれば、ミームトークンの活用範囲は広まるので、需要の高まりと併せてトークンの価格上昇にも期待できます。
オンチェーン版のミームトークンの注意点
オンチェーン版のミームトークンは、FiNANCiE内で発行されるミームトークンと異なる管理方法が求められます。
ここでは、オンチェーン版のミームトークンに関する注意点をまとめていますので、適切な管理を行うためにもぜひチェックしてみてください。
ウォレットは自身で厳重に管理する
従来のミームトークンは中央管理者となるFiNANCiEが管理していたのに対し、オンチェーン版のミームトークンは、自身ですべての管理を行わなければなりません。
ウォレットのパスワードや取引時の秘密鍵などを忘れると、保管しているトークンにアクセスできなくなるほか、パスワードを第三者に知られた場合は、乗っ取りや盗難などのリスクが高まります。
推測されにくいパスワードを設定することはもちろん、定期的な変更や2段階認証の設定も併用するなど、厳重な管理を心掛けましょう。
売買にはリスクがある
2025年5月時点において、オンチェーン版のミームトークンはエアドロップ報酬として無料配布されており、元手ゼロで獲得できるのが魅力です。
自費で購入する場合に比べて金銭的損失のリスクは低いですが、トークン獲得に手間や手数料をかけている以上、リスクはゼロではありません。
近年はガス代が高騰化していることもあり、トークン単価が下落しているときに売却した場合など、ガス代と利益が見合わない可能性があります。
詐欺・偽サイトに注意
エアドロップ報酬として配布されるオンチェーン版ミームトークンは、注目度が高いぶん、詐欺サイトや偽サイトが設立される可能性も高まります。
例えば、social.memeの偽サイトに誘導して個人情報を入力させたり、偽物の仮想通貨取引所で売買を促してトークンを抜き取ったりするフィッシング詐欺が代表的です。
基本的にsocial.memeでのエアドロップ報酬の受け取りには、メールアドレスやクレジットカード情報の入力は不要で、特定の仮想通貨取引所の利用を迫られることもありません。
まずは不審なURLをクリックしないことが大切ですが、アクセス後の取引や操作において違和感を覚えた場合は、一度利用を中断しましょう。
ミームトークンとsocial.memeの今後の展望
オンチェーン版のミームトークンとsocial.meme(ソーシャルミーム)が今後、どのような成長を遂げるのか気になるという人も多いでしょう。
ここでは、ミームトークンとsocial.memeの展望について解説していきます。
オンチェーン版のミームトークンの将来的な価値を予測するためにも、ぜひ参考にしてみてください。
課金機能の導入
株式会社フィナンシェ代表の國光宏尚氏は、social.memeのサービス向上に向けたAMA(Ask me anything)を不定期に開催しています。
2025年5月初旬のAMAにおいては、social.meme課金機能の実装について言及するとともに、その方針に関するアンケートも実施されました。
今後は課金機能が増える可能性が高いですが、「課金は任意とし、無料プレイは継続可能」とも言及しているため、無料の機能も引き続き楽しめるでしょう。
なお、課金機能の内容はまだ決定されていませんが、ユーザーからは「DEX」や「コミュニティ」といった機能の可能性が指摘されています。
例①DEX機能
social.memeの課金機能として予測されているのが「DEX機能」です。
DEX機能が実装されれば、エアドロップ報酬として獲得したオンチェーン版ミームトークンをDEXで売買して、現金や他の仮想通貨と交換できるようになります。
ミームトークンの活用範囲がさらに広がるうえ、取引量の増加によって価格上昇も見込めるかもしれません。
DEXでの取引には売買手数料がかからず、適切に管理すれば取引の安全性が高いのも魅力です。
例②コミュニティ機能
國光宏尚氏が自身のAMAでsocial.memeを海外版FiNANCiEに例えていたことから、FiNANCiEのようなコミュニティ機能が実装される可能性があります。
FiNANCiEのコミュニティ機能としては、コミュニティごとにアナウンスできる「フィード」や、参加者同士の交流機能「トーク」、特典の受け取りに関する「ミッション」「リワード」などが代表的です。
social.memeにこれらの機能が実装されれば、オーナー・ユーザー同士の活発な交流に期待でき、トークンの価値上昇につながるようなイベントも実施されるかもしれません。
日本円連動ステーブルコインとの連携
ステーブルコインとは、法定通貨などを担保として価格変動を抑えた仮想通貨で、日本円と連動したコインの登場も現実味を帯びてきました。
ミームトークンとステーブルコインに関する情報はまだありませんが、FiNANCiEは革新的なサービスを次々展開していることから、将来的な連携にも注目が集まります。
日本円連動のステーブルコインとミームトークンが連動した場合、日本円との価値比較がしやすくなるため、ミームトークンがより身近な資産になるでしょう。
法定通貨と同じように、日常的な決済に利用できる可能性もあります。
海外展開の可能性
先にも触れたように、social.memeには海外版FiNANCiEとしての構想があります。
実際にsocial.memeのXアカウントには英語版と日本語版があることから、ゆくゆくは海外向けのサービスがリリースされる可能性は高いでしょう。
これに伴い、social.memeのエアドロップ報酬として発行されているオンチェーン版のミームトークンも、世界規模で流通する仮想通貨に成長するかもしれません。
FiNANCiEのミームトークンのオンチェーン化｜まとめ
FiNANCiEのミームトークンは、social.meme(ソーシャルミーム)上でオンチェーン版のリリースが実現しました。
オンチェーン化によってDEXでの取引が可能になると、ミームトークンの流通範囲は拡大し、その結果、流動性や取引量の向上による価格上昇にも期待できるでしょう。
オンチェーン版のミームトークンはsocial.memeのエアドロップ報酬として無料で獲得できるため、リスクを抑えたい人も気軽に参加できるはずです。
